
災害医療シミュレーション・システムを用いた首都直下地震の発災後死亡を効果的に減少させるために必要な施策の検討(Effective measures to reduce the number of deaths after the Tokyo Inland earthquake)
Author(s) -
Akira Fuse 布施 明,
Rimi Fuse 布施 理美,
Mitsuhisa Ohta 太田 満久,
Takashi Hasegawa 長谷川 崇,
Yuya Kaneta 金田 佑哉,
Shoji Yokobori 横堀 将司,
Masataka Inokuchi 猪口 正孝
Publication year - 2021
Publication title -
nihon kyukyu igakukai zasshi: journal of japanese association for acute medicine
Language(s) - Uncategorized
Resource type - Journals
ISSN - 1883-3772
DOI - 10.1002/jja2.12604
Subject(s) - medicine , seismology , emergency medicine , geology
要旨 【目的】 災害医療対応シミュレーション・システムを用いて首都直下地震発災後の人的被害や医療資源を想定し効果的な医療活動を行うために有効な施策を検討した。 【対象と方法】 東京都ガイドラインの傷病者フローに従った。発生傷病者数病床数保健医療活動チーム数域内搬送用救急車数広域医療搬送用回転翼機数の数値を変化させた際の発災後死亡者数への影響を検討した。 【結果および考察】 発生傷病者数が想定の21,511人では発災後死亡者数は6,641人30.9%であるが想定の0.8倍では3,934人25.3%0.6倍では1,919人14.5%と減少し0.4倍であれば137名1.6%まで減少させることが示された。病床数はそれのみでは発災後死亡減少への寄与は僅かであることがわかった。保健医療活動チームは派遣チーム数を増やすことができれば死亡者が減少することがわかった。救急車や回転翼機数の発災後死亡者数減少への寄与は少ないことが示された。今回の検討はあくまでもシミュレーション上の結果であり現実を反映したものではない。 【まとめ】 首都直下地震を想定し発生傷病者数病床数保健医療活動チーム数救急車数回転翼機数を検討した結果傷病者数の減少保健医療活動チーム数の増加により発災後死亡は減少する可能性が示唆された。今後は発生傷病者数を減らすための防災・減災努力を行うとともに災害医療対応のベストミックスを検討する必要がある。