救急科専攻医の都道府県分布に関する検討(Prefectural distribution of trainees for a specialty board of emergency medicine)

要旨 【目的】新専門医制度は2018年度から開始されたものの医師偏在を助長するとの懸念から専攻医の都道府県分布が議論されている。本研究の目的は救急科専攻医が多く採用された都道府県の特徴を明らかにすることである。【対象】2018年度研修開始予定で採用された専攻医の都道府県別人数と医療や人口構成に関わる公的データを単位人口当りにして計11項目を因子分析主因子法・バリマックス回転に投入した。さらに因子分析で関係が強いと考えられる項目についての相関を観察した。【結果】因子分析は3つの潜在因子を抽出した累積寄与度72.6%。救急科専攻医数第1因子−0.07第2因子0.18第3因子0.69には第3因子が強く影響し救急科医師数−0.080.190.72と相関したr=0.57P<0.01。都市化や人口構成の高齢者割合を反映した第1因子の影響は乏しく都市化率との間に有意な相関を認めなかったr=0.13, P=0.39。一方基本領域専攻医数−0.120.880.26は第2因子が強く影響し医育機関病院医師数0.020.890.18と相関したr=0.80P<0.01。因子分析上救急科専攻医数と基本領域専攻医数の潜在因子の影響は異なり都道府県分布は同様ではなかった。【結語】救急科専攻医が多い都道府県は救急科医師の多い都道府県であった。救急科専攻医は都市化の進行した都道府県に集中してはいなかった。