救急隊の特定行為が院外心肺停止症例に与える影響(The effect of prehospital advanced life support for patients with out–of–hospital cardiac arrests and an initial shockable rhythm)

要旨 【目的】本研究は東京消防庁救急活動基準において院外心肺停止症例に対して医師の指示または助言のもとに行われる救急隊の処置特定行為が患者搬送や予後に及ぼす影響について調査することを目的に実施した。【方法】2011年4月から2016年3月の間に日本国内の単一高度救命救急センターに搬送された18歳以上の院外心肺停止症例のうち初期心電図波形が除細動適応波形であった症例を特定行為実施の有無により群別化し傾向スコアマッチ解析を実施した。傾向スコアの作成には性別年齢バイスタンダーによる心肺蘇生の有無バイスタンダーによる自動体外式除細動器使用の有無目撃の有無覚知から現場到着までの時間発生場所から病院までの距離を使用した。【結果】特定行為実施群は有意に搬送時間が長かった31分 vs. 27分P=0.0084が病院到着時自己心拍再開率17% vs. 0%P<0.001および退院時生存率24% vs. 9%P=0.0080は有意に高かった。機能予後には有意な差はなかった。【結語】特定行為により約4分の搬送遅延が生じていたが病院到着時自己心拍再開率と退院時生存率は上昇していた。一方特定行為による機能予後の改善は得られておらず特定行為が機能予後に及ぼす影響と効果については今後さらなる検討を要する。