救命救急センターにおける理学療法士の現状調査(A survey study of current physical therapy practices in emergency and critical care center in Japan)

要旨 救急部門に専従する理学療法士を配置したうえで教育を行うことが救急患者への効果的な理学療法に関連しているとの仮説を検証するために現状調査を行った。対象は全国の救命救急センター256施設に勤務する理学療法士各施設1名としアンケート調査用紙を郵送にて配付して回収した。主たる内容は施設背景理学療法士の配置理学療法実施状況専門的教育や多職種連携教育とした。回収率は56%であった。理学療法士の配置形式は専従配置が7施設5%専任配置が12施設8%兼任配置が127施設85%実施なしが3施設2%であった。患者1人あたりの理学療法時間は専従・専任の場合兼任配置よりも有意に長かった。専従・専任していない最大の理由は人員不足であった。理学療法士はどの配置形式でも理学療法実施時間について20分間の不足を感じていた。救命救急センターに従事する理学療法士を育成する専門教育の必要性を感じていたのは93%だったがその教育システムの存在は11%であった。本邦の救命救急センターにおける理学療法士の専従は少なく兼任配置の場合の理学療法時間や頻度は十分とはいえない。専従・専任配置による効果適切な理学療法時間頻度および内容教育体制や方法について検討する必要がある。